2019-01

ドローン同士の直接通信でニアミスを自動的に回避する実験に成功 0302航行援助施設

ドローン同士の直接通信でニアミスを自動的に回避する実験に成功

ドローンマッパーとドローンのフライトコンピューターを連携させ、操縦者を介さずに、ドローン同士が直接共有される位置情報から周辺のドローンの位置を把握し、ドローン自体が自動で飛行制御(ニアミス回避や群飛行など)することができるようになった。
機械学習により世界最高クラスの熱放射多層膜を設計し、その実証に成功 0703金属材料

機械学習により世界最高クラスの熱放射多層膜を設計し、その実証に成功

機械学習(ベイズ最適化)と熱放射物性計算(電磁波計算)を組み合わせて、世界最高クラスの狭帯域熱放射を実現する多層膜(メタマテリアル)を最適設計し、実験にて実証することに成功した。
結晶にも液晶にも液体にも分類されない新物質を発見 1701物理及び化学

結晶にも液晶にも液体にも分類されない新物質を発見

キラル分子が単結晶のような規則構造をもつ「液滴」を自発的に形成、さらに構造秩序を崩さずに一方向に回転しながら流れる現象を発見した。
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簡単に再生できる粒状吸着材で豚舎や堆肥化施設の空気をキレイに 1201畜産

簡単に再生できる粒状吸着材で豚舎や堆肥化施設の空気をキレイに

悪臭物質アンモニアを効率的に除去する吸着材を使いやすく丈夫な粒状に改良。粒状吸着材を用いたアンモニア吸着装置を開発し、豚舎や堆肥化施設で効果を実証した。
阿寒摩周国立公園「オンネトー湯の滝」の外来魚の根絶が確認されました 1903自然環境保全

阿寒摩周国立公園「オンネトー湯の滝」の外来魚の根絶が確認されました

2019-01-22  環境省環境省及び足寄町(あしょろちょう)教育委員会等は、平成11年度以降、阿寒摩(あかんましゅう)国立公園特別保護地区内の国指定天然記念物「オンネトー湯(ゆ)の滝(たき)」(足寄郡足寄町)に定着した外来魚(ナイルティ...
リュウグウ表面の地名が決定! 0300航空・宇宙一般

リュウグウ表面の地名が決定!

リュウグウ表面の地名がIAU(国際天文学連合)のWorking Group for Planetary System Nomenclatureで審議され、2018年12月に承認された。
メタンをエタンと水素に変換する可視光反応プロセスを開発 0502有機化学製品

メタンをエタンと水素に変換する可視光反応プロセスを開発

気相のメタン分子を活性化できる光電気化学反応プロセスを独自に開発し、投入エネルギーの小さな可視光を利用して室温においてメタンをエタンに変換できることを世界で初めて実証。
フェリ磁性体においてスキルミオンホール効果消失を実証 1701物理及び化学

フェリ磁性体においてスキルミオンホール効果消失を実証

フェリ磁性合金ガドリニウム・鉄・コバルト(GdFeCo)と非磁性重金属プラチナ(Pt)から成る二層膜を用いて、スキルミオンホール効果がフェリ磁性体の角運動量補償温度において消失することを実証した。
イカの雌は腕の中で受精を秘かに操る 1404水産水域環境

イカの雌は腕の中で受精を秘かに操る

貯蔵精子を用いた受精過程を世界で初めて解明2019-01-21  東京大学大気海洋研究所発表のポイント◆交尾後に雌の体内に貯蔵された精子と卵が受精する過程は、通常体内で起こるため直接観察ができないが、世界最小のイカ「ヒメイカ」を用いて透明な...
なぜ、日本企業の生産性は低いのか 1500経営工学一般

なぜ、日本企業の生産性は低いのか

日本企業は雇用の現状維持の傾向が強く、技術進歩に伴って本来であれば機械で代替できる部分で人間が働いて、高スキル人材を養成していない。技術進歩に応じた雇用状態が合っていないため、生産性低下、企業競争力低下を招いているものと思われる。
紫外線遮蔽(UVカット)繊維製品の評価方法、標準物質の用語及び定義、リスクマネジメントの指針などのJISを制定・改正 0600繊維一般

紫外線遮蔽(UVカット)繊維製品の評価方法、標準物質の用語及び定義、リスクマネジメントの指針などのJISを制定・改正

紫外線による皮膚への影響に対する関心が高まっており紫外線遮蔽(UVカット)繊維製品が数多く流通。紫外線遮蔽加工を施した繊維製品の生地の遮蔽能力に関する客観的な評価方法を規定したJIS L1925(繊維製品の紫外線遮蔽評価方法)を制定した。
安全・安心を第一に取り組む、福島の“汚染水”対策④放射性物質の規制基準はどうなっているの? 2000原子力放射線一般

安全・安心を第一に取り組む、福島の“汚染水”対策④放射性物質の規制基準はどうなっているの?

日本における放射性物質の規制基準は、ICRP(国際放射線防護委員会)の勧告をもとにしており、公衆の追加的な被ばくを「年間1ミリシーベルト未満」に保つようさだめられている。放射性物質が水中や大気中に放出される場合は、この基準をもとに管理。
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