2021-10-26 京都大学
山下洋 名誉教授（フィールド科学教育研究センター特任教授）らの研究グループは、日本全国22河川を対象とし、環境要因・社会要因・土地利用要因などのビッグデータと環境DNA分析による沿岸魚類群集データとを統合して解析することにより、森林を守ることが海の生物多様性を守ることにつながることを実証しました。
日本の沿岸では、魚介類の漁獲量が長期的に減少し続け、沿岸では海藻が激減し（磯焼け）、中身のないウニの増加やクラゲが大発生するなど、生態系に大きな異変が起っています。本学フィールド科学教育研究センターでは、森から海までの生態系の健全なつながりが、沿岸域の生態系の保全に不可欠であり、そのメカニズムを科学的な視点から研究する「森里海連環学」を教育研究の柱として活動してきました。しかし、森から海までの間には人間活動を含むきわめて多くの要因が複雑に作用しており、特定の河川における少数のケーススタディーを除くと、森の存在が沿岸生物にもたらす利益について、科学的な証拠はありませんでした。そこで、本研究グループは、北海道大学大学院水産科学研究院や国立環境研究所と共同で、生物多様性を調べる最新の研究手法である環境DNAメタバーコーディング法を用いて、全国22河川（一級河川）の河口域における絶滅危惧魚種（環境省レッドリスト2017・2019掲載種）の分布を調べ、その結果と流域における多様な環境要因および土地利用との関係を解析し、流域の森林面積率が河口域の絶滅危惧魚種の保全に最も重要な要因であることを明らかにしました。
本研究成果は、2021年10月20日に、国際学術誌「Conservation Biology」のオンライン版に掲載されました。
図：（右下図）我が国の沿岸漁業漁獲量は1980年代中期以降長期的に減少し続けています。（研究の背景）、（左上図）本研究では、我が国の一級河川22河川の森林率が河口域で確認されたレッドリスト掲載魚種の種数に対して統計的に有意な正の関係のあることがわかりました。一方、その他の様々な要因との間に有意な関係は認められませんでした。図中番号は河川の識別番号です。
研究者情報
研究者名：山下洋
