2019-03-26 環境省
地中熱は、天候や地域に左右されない安定した再生可能エネルギーとして、空調、給湯、融雪などの多様な用途に用いられ、省エネルギー、二酸化炭素排出抑制による地球温暖化対策、ヒートアイランド対策に寄与します。
環境省では、平成22年度から２年毎に全国の地中熱利用システムの設置状況を調査しています。今般、平成30年度に実施した調査の結果を取りまとめました。
2018年３月までの地中熱利用システムの設置件数は7,748件で、前回調査（2016年3月までの件数）の6,877件から871件（12.7%）の増加となっています。
地中熱利用の普及実態把握と今後の更なる普及促進の基礎資料とするため、環境省は引き続き本調査を行ってまいります。
１．調査の概要
調査対象：特定非営利活動法人地中熱利用促進協会（以下｢協会｣という。）の会員、協会が地中熱利用に関する実績を把握している事業者（施主、設計者、工事会社等）・大学・地方公共団体及びインターネットでの検索結果により地中熱利用に関する実績を有する事業者・大学
調査方法：調査票を電子メールで送付・回収
回答数：依頼数299、回答数181（回収率約60%）
集計方法：４月～翌３月を1年とし、2018年３月までの設置件数を集計
２．調査結果の概要
2018年３月までの地中熱利用設備の設置件数は7,748件で、方式別に見るとヒートポンプシステムが2,662件（全体の34.4%）、空気循環システムが2,060件（全体の26.6%）、水循環システムが2,024件（全体の26.1%）となっており、この３方式が全体の87.1%を占めています（別紙 図１参照）。特に、ヒートポンプシステムについては前回調査（2016年３月末）の2,230件から２年間で432件増加と設置件数が伸びています。
方式別、都道府県別、導入箇所別の詳細な集計結果については別紙を参照願います。
添付資料
連絡先
環境省水・大気環境局土壌環境課地下水・地盤環境室
室長 神谷 洋一
室長補佐 伊藤 和彦
担当 黒沼 覚
