「AI で制作したオンライン講座」が開講!~AI を活用して制作した MOOC 講座は、日本初~

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2021-03-12 株式会社 NTTドコモ,株式会社ドコモ gacco

株式会社 NTT ドコモ(以下、ドコモ)と株式会社ドコモ gacco(以下、ガッコ)は、AI(人工知能)技術を活用して大規模公開オンライン講座(MOOC:ムーク※1 )を制作し、ガッコが運営する MOOC 学習サービス「gacco® 」において、2021 年 3 月 12 日(金)から提供します。AI を活用して制作した MOOC 講座の提供は、日本初※2です。

「AI で制作したオンライン講座」が開講!~AI を活用して制作した MOOC 講座は、日本初~

AI を活用して制作した MOOC 講座の画面イメージ

AI を活用して制作した MOOC 講座は、講師が話している数分程度の動画と、テキストデータから生成した音声データをもとに AI で講師動画を生成することで、講座全体をまるで講師本人が話しているように再現したものです。
これは、音声合成技術を有する NTT テクノクロス株式会社(以下、NTT テクノクロス)と、AI による人物動画生成技術を有する株式会社データグリッド(以下、データグリッド)の最先端技術を活用することで実現しています。

まず、NTT テクノクロスの音声合成サービス「FutureVoice® Crayon(フューチャーボイス クレヨン) ※3 」を活用して、テキストデータから講座内の音声データを生成します。テキストデータを「FutureVoice Crayon」にインプットすることで、人間の声と遜色ない自然な音声データが生成されます。

次に、データグリッドの AI による人物動画生成技術により、音声データと数分程度の講師動画をもとに、音声に口の動きを合わせ、講師本人が話しているような長尺の講義動画を自動的に生成します。この技術は、少数のデータで精度の高いデータ生成が可能な GAN(Generative Adversarial Network / 敵対的生成ネットワーク)※4 により実現しています。

これまで、講座の動画制作は、撮影用のスタジオを用意し、講師があらかじめ準備した講義原稿を解説する模様を撮影することが基本でした。これからは、音声合成と人物動画生成の技術を活用することで講師がスタジオに出向くことなく、かつ講義原稿を解説することなく、動画を制作することが可能となりました。

ドコモとガッコは今回の取り組みにより、With コロナ/After コロナの時代において、大学や研究機関、企業や団体が求める動画制作の効率化を目的として、AI 技術を活用した動画制作の商用化に向け開発を進めていきます。

■開講する講座
講座名:AI の基礎と開発プロジェクトの進め方
学習期間:3 週間
受講申込先:https://lms.gacco.org/courses/course-v1:gacco+pt084+2021_03/about
受講料:無料

■株式会社ドコモ gacco について
ガッコは、ドコモの教育事業の中核子会社として、大学レベルの講義を受けられる MOOC プラットフォーム「gacco」の運営をしています。これにより、人生をより豊かに過ごすために学び直しをしたい方々を応援しています。また法人向けには、受講者を限定した法人オリジナル研修の配信サービス「gacco ASP」や研修コンテンツ「gacco Training」を提供しています。

※1 「MOOC」は、Massive Open Online Courses の略称で、「大規模公開オンライン講座」と訳されます。Web 上で誰でも原則無料で参加可能な大規模な講座を提供し、修了者に対して修了証を発行する教育サービスです。2012 年から米国を中心として、主要大学および有名教授により公開され、2019 年現在で、世界中から 1 億 1000 万人が受講しています。
※2 2021 年 3 月 12 日現在、ガッコ調べ。
※3 「FutureVoice Crayon」は NTT メディアインテリジェンス研究所が開発した AI による最先端の音声合成技術(Saxe)を利用した音声合成サービスです。 URL: https://www.futurevoice.jp/
※4 GAN(Generative Adversarial Network / 敵対的生成ネットワーク)とは、機械学習における生成モデルの一つで、2 つのネットワークが競い合うように学習することで、最終的に精度が高いデータを生成することが可能です。

*「FutureVoice Crayon」は、NTT テクノクロス株式会社の登録商標です。
*「gacco」は、株式会社ドコモ gacco の登録商標です。

本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
株式会社 NTT ドコモ第一法人営業部 教育 ICT 推進担当
株式会社ドコモ gacco コンテンツ事業部

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