豪雨時の洪水被害軽減に貢献する水田の利活用法

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水稲を減収させない湛水管理の目安と水位管理器具の開発

2020-08-05 農研機構

ポイント

水田を豪雨時の洪水対策に積極的に活用するために必要な水深および湛水期間の上限の目安と、その目安を手軽に達成できる田んぼダム1)用の水位管理器具を開発しました。開発した器具を水田排水口に設置するだけで、手間をかけずに水田の貯水効果を高めることができ、地域で取り組む豪雨対策の一つとして普及が期待されます。

概要

農研機構は、水田を豪雨時の洪水対策に積極的に活用するために必要な水深および湛水期間の上限の目安と、その目安を手軽に達成できる水位管理器具を開発しました。水田の貯水機能を下流の洪水緩和に活用する「田んぼダム」は、新潟県を皮切りに各地に広がりを見せています。耕作者の協力を得て水田を積極的に活用するには、栽培されている水稲に悪影響を及ぼさないことを理解して頂く必要があります。本成果では、これまで示されていなかった水稲の減収尺度2)を策定し、水稲の生育段階毎に被害を抑えられる湛水管理の目安を示しました。さらに、耕作者に管理の負担がかからず、安価で手軽に設置できる水位管理器具を開発しました。この水管理の目安と水位管理器具により、水田の貯水機能を活用した豪雨対策の普及促進が期待できます。

関連情報

予算:農林水産省委託プロジェクト研究「農業分野における気候変動適応技術の開発(豪雨に対応するためのほ場の排水・保水機能活用手法の開発)」

内閣府官民研究開発投資拡大プログラム(PRISM)「ほ場の保水機能を活用した洪水防止システム開発」

特許:特開2020-026684 農地の雨水貯水管理のための給排水管理装置

問い合わせ先

研究推進責任者 :農研機構農村工学研究部門 部門長 藤原 信好

研究担当者 :同 地域資源工学研究領域 皆川 裕樹

同 農地基盤工学研究領域 北川 巌

広報担当者 :同 渉外チーム長 猪井 喜代隆

詳細情報

開発の社会的背景

1.豪雨対策の必要性の高まり

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