2021-05-07 京都大学
山田真澄 防災研究所助教らの研究グループは、複数の地震観測網を統合した計算手法を開発を開発しました。
緊急地震速報は、地震の発生をいち早く知らせる防災上非常に重要なお知らせです。しかし、揺れが小さな地震に対しても誤って緊急地震速報を出してしまうことがありました。例えば、2020年7月には鳥島近海の地震を検知して関東地方などに緊急地震速報を発表しましたが、地震の揺れは予測よりもずっと小さく、過大予測となってしまいました。
本研究では、現在の緊急地震速報に導入されているIPF法を拡張し、どの地震観測網のデータでも利用できる新しい手法（拡張IPF法）を開発しました。複数の地震観測網を一緒に利用すると、計算に使える地震計の数が多くなり、より早く正確に地震を検知することができます。2020年1月より本学防災研究所で試験運用したところ、7月の鳥島近海の地震に対しても、正しく規模と場所を推定することができました。
この手法は、様々な地震観測網のデータに適用することができるので、海外の地震観測網にも利用することができます。緊急地震速報は世界の地震大国で注目が高まっており、日本のシステムを海外へ展開させる可能性を秘めています。
本研究成果は、2021年5月4日に、国際学術誌「Bulletin of the Seismological Society of America」に掲載されました。
図：2020年7月30日の鳥島近海の地震で、拡張IPF法は正しく地震の規模と場所を推定することができた
研究者情報
研究者名：山田真澄
