HAPS による市街地・山林・離島のユースケースを想定
2021-03-10 株式会社NTTドコモ,スカパーＪＳＡＴ株式会 社
株式会社 NTT ドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井伊 基之、以下 ドコモ）とスカパーＪＳＡＴ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長：米倉 英一、以下 スカパーＪＳＡＴ）は、第 5 世代移動通信方式の高度化（5G evolution）および第 6 世代移動通信方式（6G）における上空からの通信エリア化の実現に向けて、2021 年 2 月 15 日（月）から 2 月 26 日（金）まで、小型飛行機を活用して、市街地・山林・離島での電波伝搬測定の実証実験（以下、本実験）を行いました。ドコモとスカパーＪＳＡＴは、上空 20km の成層圏に通信装置を搭載した高高度無人機 HAPS（High Altitude Platform Station）を飛ばし、広いエリアでの通信サービス提供をめざす取り組みを進めています。
本実験は、その取り組みの一環です。今後も実証実験を重ね、2023 年度までに、成層圏で実証実験を行うことを予定しています。本実験は、これまでの移動通信方式では 1Gbps を超えるような高速通信の提供が難しかったへき地、空、海上などへの通信エリアの拡大を目的としています。実験は、市街地（小田原）、山林（丹沢）、離島（伊豆大島）で実施しました。小型飛行機を用い、上空約 3 km 先の受信装置に向けて、5G での高速通信に適したミリ波（39GHz 帯）、および比較のためミリ波よりも電波が飛びやすい低い周波数（2GHz 帯）を利用した電波伝搬を測定しました。市街地では建物などの障害物や反射波の影響、山林では地形や樹木の影響、離島では海上からの低い仰角や雲の影響などを測定しました。その結果、「さまざまな環境による 39GHz 帯と 2GHz 帯の電波の飛びやすさ」や「飛行機の旋回が電波の飛びやすさへ与える影響」などが分かりました。
