1202農芸化学 トマト用接ぎ木装置を開発～接ぎ木作業の自動化・省力化を低コストな接合資材で実現～
2021-02-24 農研機構,イワタニアグリグリーン株式会社,京和グリーン株式会社 ポイント 農研機構では、世界的に需要の多いトマト苗接ぎ木作業の自動化・省力化を目指し、接合資材に低コストな樹脂製テープ(粘着剤不使用)を用いた新たな接合方...
1202農芸化学
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1202農芸化学 北海道・東北地域に適したダブルローナタネ新品種「ペノカのしずく」～ 搾り粕を飼料に利用できる～
2021-02-09 農研機構 ポイント 農研機構は、多収のダブルローナタネ1)品種「ペノカのしずく」を育成しました。油は食用に適しており、搾り粕を飼料として利用することができます。寒雪害に強いため北海道・東北地域での栽培に適し、今後約1,...
1202農芸化学 イネの収量を増加させる画期的な技術開発に成功 ～食糧増産と二酸化炭素や肥料の削減に期待～
2021-02-02 名古屋大学,科学技術振興機構 ポイント 細胞膜プロトンポンプの発現を高めたイネの過剰発現体において、根における養分吸収、気孔開口、光合成、成長が促進されることを世界で初めて証明した。 ４カ所の野外圃場において、イネの収...
1202農芸化学 ダッタンソバの「ふすま」は「ダッタンソバ粉」の約5倍のルチンを含む ～ ルチンを減らすことなく焙煎する方法も開発～
2021-01-20 農研機構 ポイント 農研機構は、ダッタンソバ1)粉製造時に生じる「ふすま2)」に極めて多くのルチン3)が含まれることを見いだしました。また、ふすまを焙煎する際、色彩値を指標として、ルチンの含有率を落とさずに焙煎する調製...
1202農芸化学 低濃度エタノールを利用した土壌還元作用による土壌消毒 実施マニュアル (第1.2版)
2021-01-18 農研機構 カテゴリ： 技術マニュアル 技術紹介パンフレット 土壌肥料・根圏 タイトル： 低濃度エタノールを利用した土壌還元作用による土壌消毒 実施マニュアル (第1.2版) 発行年月日： 2021年1月18日 概要： ...
1202農芸化学 水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針 ～ 低地土の水田に広く適用できるカリ減肥の指針 ～
2021-01-14 農研機構 カテゴリ：水田作、技術紹介パンフレット、成果マニュアル、土壌肥料・根圏 タイトル：水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針 ～ 低地土の水田に広く適用できるカリ減肥の指針 ～ 発行年月日：2021年...
1202農芸化学 渋皮がむきやすいニホングリ果実の安定生産体系標準作業手順書
カテゴリ：標準作業手順書(SOP) タイトル：渋皮がむきやすいニホングリ果実の安定生産体系標準作業手順書 発行年月日：2020年12月 8日 概要： ニホングリ「ぽろたん」は、大果でかつ渋皮が簡単にむけるという画期的な特性から、全国で普及が...
1202農芸化学 3月以降に出荷できる高糖度晩生カンキツ新品種「あすき」苗木の流通開始
2020-12-17 農研機構 ポイント 農研機構は、極めて高糖度で風味に優れ、3月以降に出荷できる晩生カンキツ新品種「あすき」を育成しました。2020年12月頃から苗木の流通が開始される予定です。 「あすき」は、露地栽培で安定して高糖度の...
1202農芸化学 アミノ酸・フラボノイド分析データの相違によるシャロット在来品種とタマネギ栽培品種のメタボローム識別解析
シャロットがもつ高機能性を解明して新たなネギ類野菜資源の創造を目指す 2020-12-16 山口大学 山口大学大学院創成科学研究科（農学系学域）の執行正義教授と理化学研究所環境資源科学研究センター（CSRS）の共同研究グループは、シャロット...
1202農芸化学 微生物やその細胞壁成分の葉面散布による酒米の増収に成功
メタノールを原料に生産した微生物製剤を出穂後1度の散布で 2020-12-11 京都大学 由里本博也 農学研究科准教授、阪井康能 同教授らの研究グループは、白鶴酒造株式会社、岡山大学と共同で、食糧と競合しない炭素資源で安価なメタノールを原料...
1202農芸化学 オオムギ遺伝資源のゲノム多様性を解明 ～オオムギのデジタル育種の実現が期待～
2020-11-26 岡山大学,理化学研究所,科学技術振興機構 ポイント 岡山大学と理化学研究所が参加した国際研究グループは、最新の塩基解読法および整列技術によって２０品種のオオムギにおける染色体単位のゲノム配列解析に成功しました。 品種間...
1202農芸化学 日本コムギ農林６１号など世界１５品種の高精度ゲノム解読に成功
ゲノム情報を利用した迅速な分子育種技術の開発に期待 2020-11-26 横浜市立大学,チューリッヒ大学,農業・食品産業技術総合研究機構,京都大学,株式会社ヒューマノーム研究所,産業技術総合研究所,科学技術振興機構 ポイント 国際共同プロジ...