2001原子炉システムの設計及び建設 超高温条件に耐える燃料被覆管の開発を目指して
酸化物分散強化型鋼被覆管の 1000 ℃での強度評価『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.76図7-10 高速炉の燃料集合体及び燃料要素燃料被覆管は、放射性物質を燃料要素内に閉じ込めるとともに、燃料を冷却するための流路を維持する重要...
2001原子炉システムの設計及び建設
2001原子炉システムの設計及び建設 
2001原子炉システムの設計及び建設 燃焼するナトリウムミストで水素が着火する仕組みを探る
過酷事故で生じた漏えいナトリウムのミストとともに噴き出た水素の着火過程を可視化『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.77図7-12 ライナ破損時の水素発生の様子と実験装置（a）過酷事故の際に部屋内のライナが破損すると、漏えい Naと...
1702地球物理及び地球化学 巨大地震後の余震に備える～大規模余震を考慮したリスク評価手法の提案～
『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.36図2-11 東北地方太平洋沖地震の余震記録の例東北地方太平洋沖地震の本震後には、M7 以上の大規模余震が複数発生し、余震被害が多数報告されました。このような大規模余震の影響を適切に考慮したリ...
0703金属材料 亀裂先端における応力が酸化に及ぼす影響を調べる
ステンレス鋼の環境助長割れメカニズムの解明に向けて『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.35図2-9 試験時の亀裂先端の応力、ひずみ状態の有限要素解析結果応力拡大係数 30 MPa（m）1/2 相当の荷重付与条件で BWR 一次冷却...
2001原子炉システムの設計及び建設 反応度事故時の安全評価の信頼性向上を目指して～二軸応力下における燃料被覆管の機械特性評価～
『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.34図2-6 反応度事故（RIA）時に被覆管に発生する応力の状態RIA 時に発生するペレット被覆管機械的相互作用（PCMI）によって被覆管には軸及び周方向の二軸応力が発生します。図2-7 二軸荷...
0101機械設計 核融合炉のダイエットに成功～ トポロジー最適化でコイル支持構造物をスリムに～
2020-09-09 核融合科学研究所 核融合発電の実現には、プラズマを閉じ込めるための強力な磁場を発生する超伝導コイルが必須です。超伝導コイルには、磁石同士が引き合ったり反発し合ったりするのと同様の力（電磁力）が働きます。その力は非常に大...
2001原子炉システムの設計及び建設 日仏ASTRID協力の成果を反映したナトリウム冷却高速炉の検討
2020-09-01 日本原子力研究開発機構【発表のポイント】 「仏国次世代炉計画（ASTRID）及びナトリウム高速炉の協力に関する実施取決め」（2014年～2019年）において、日本原子力研究開発機構とフランス原子力・代替エネルギー庁等は...
2000原子力放射線一般 原子力にいま起こっているイノベーション（後編）～実は身近でも使われている原子力技術
2020-08-28 資源エネルギー庁米国や日本で進められている、革新的な原子力技術の研究開発。これまでにない原子力技術が確立すれば、発電分野はもちろん、さまざまな分野で新しい用途が広がると見られています。「原子力にいま起こっているイノベー...
2000原子力放射線一般 原子力にいま起こっているイノベーション（前編）～次世代の原子炉はどんな姿？
2020-08-20 資源エネルギー庁温暖化の原因になるとされる温室効果ガスの排出量を低減する「脱炭素化」に向け、さまざまなエネルギー分野で、イノベーションに向けた技術開発が進められています。原子力も、脱炭素化の選択肢として例外ではありませ...
2001原子炉システムの設計及び建設 人工ダイヤモンドを用いた高エネルギーイオン閉じ込め研究～高性能計測システムの開発～
2020-08-05 自然科学研究機構,核融合科学研究所 将来の核融合炉では、核融合反応により生成された高エネルギーイオンがプラズマを加熱する役割を担うため、高エネルギーイオンをプラズマ中に良好に閉じ込めることが必要不可欠です。このため、世...
2001原子炉システムの設計及び建設 遂に組立完了 世界最大の核融合超伝導トカマク型実験装置JT-60SA
今後、初プラズマ着火に向けて始動2020-04-22 量子科学技術研究開発機構発表のポイント 日欧共同で茨城県那珂市において建設を進めてきた世界最大の核融合超伝導トカマク型実験装置JT-60SA（以下「JT-60SA」という。）の組立が完了...
2001原子炉システムの設計及び建設 原子力施設の「ゆれ」をとらえる～より高精度な耐震安全性評価のための大規模観測システムを構築～
原子炉建家などの原子力施設の耐震安全性をより高い精度で評価することを目的とし、原子力規制庁と共同で、自然地震と人工波の観測を組合せた大規模観測システムを構築した。