温暖化条件下で威力を発揮する 水稲の再生能力を活かした米の飛躍的多収生産

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試験圃場レベルでおよそ1.5t/10aの超多収を達成

2020-09-08 農研機構

農研機構は、温暖化条件下で威力を発揮する「水稲再生二期作」において、1回目稲の収穫時期や高さを工夫することにより、試験圃場レベルでおよそ1.5t/10aの飛躍的な多収が得られることを明らかにしました。本成果は、今後の世界食料需要の逼迫が予想される中での米の安定供給や、国内の加工用米や業務用米の低コスト生産への貢献が期待されます。

概要

九州地域は、国内のほかの地域に比べ、春や秋の気温が高く水稲の生育可能期間が長い、つまり、早く移植して遅く収穫できるといった特徴があります。更に近年、地球温暖化の影響で春や秋の気温も上昇しており、今後、生育可能期間が一層長くなると予想されます。

国内で栽培されている水稲は、多年生1)の性質を持つため、収穫後にひこばえ2)が発生します。ひこばえを栽培して2回目稲を収穫する再生二期作3)は、1回目稲だけを収穫する通常の栽培に比べ、2回目稲の分だけ収量が増えますが、収穫に至るまでの十分な気温が必要です。

そこで農研機構は、水稲の生育可能期間が長いといった九州地域の地の利を活かした再生二期作において、1回目稲の収穫時期や高さを工夫することにより、4月に田植えして8月に収穫する1回目稲と11月に収穫する2回目稲の合計でどれだけの収量が得られるのかを、近年研究用に開発された多収系統4)を用いて調べました。その結果、試験圃場において1回目稲を十分に成熟させた時期に株元(地際)から高い位置で収穫することにより、1回目稲と2回目稲の合計(2年間の平均値)で1.41t/10aの粗玄米収量5)(精玄米収量6)で1.36t/10a)が得られることを明らかにしました。なお、気象条件に恵まれた年には、生産現場の平均収量のおよそ3倍に当たる1.47t/10aの粗玄米収量(精玄米収量で1.44t/10a)に達しました。

本成果は、今後の世界食料需給の逼迫が予想される中での米の安定供給や、国内の加工用米や業務用米の低コスト生産への貢献が期待されます。

関連情報

予算:運営費交付金

お問い合わせ

研究推進責任者

農研機構 九州沖縄農業研究センター所長 井手 任

研究担当者

同 水田作研究領域 中野 洋

広報担当者

同 地域戦略部 研究推進室 広報チーム 仲里博幸

詳細情報

開発の社会的背景

世界の人口は2050年に100億人に迫ると予想され、そのおよそ半数が主食とする米の画期的な多収技術の開発は喫緊の課題となっています。また、国内においても、加工用米や業務用米については多収による低コスト化が強く求められています。現在のところ、生産現場の優良事例では、多収品種を用いておよそ800kg/10aの収量が得られています。

九州地域は、国内のほかの地域に比べ、春や秋の気温が高く水稲の生育可能期間が長い、つまり、早く移植して遅く収穫できるといった特徴があります。更に近年、地球温暖化の影響で春や秋の気温も上昇しており、今後、生育可能期間が一層長くなると予想されます。

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