2001原子炉システムの設計及び建設 IS 法による安定した連続水素製造に向けて
高濃度ヨウ素を含むヨウ化水素酸溶液移送ポンプ軸封システムを開発『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.70図6-14 連続水素製造試験設備の外観IS 法の実用化を目指すために、IS 法の全ての機器を工業材料で製作した試験装置です。水素...
2001原子炉システムの設計及び建設
2001原子炉システムの設計及び建設 
2001原子炉システムの設計及び建設 排気筒倒壊時の原子炉建家への影響を明らかにする～三次元実形状モデルの衝突解析により健全性を確認～
『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.71図6-17 物性値を調査するための衝突解析解析の結果、飛来物（速度 93.8 m/s）が鉄筋コンクリート板 （厚さ 40 cm）を貫通し、従来の評価を再現しています。本解析に用いた物性値は経...
2001原子炉システムの設計及び建設 炉心上部機構の国内製作技術確立に向けて
炉心上部機構内の計装配管配置検討及びモックアップによる製作性確認『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.73図 7-2 3D-CAD による炉心上部機構（ACS）機器及び計装配管配置図仏国実証炉 ASTRID600 の ACS を対象...
2001原子炉システムの設計及び建設 自然対流により炉心の崩壊熱を確実に除去
浸漬型直接炉内冷却器による炉心冷却試験と冷却性能予測技術の開発『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.74図7-5 Na 試験装置（PLANDTL-2）の試験体と炉容器内に設置した冷却器による自然対流崩壊熱除去システムのイメージ（a）...
2001原子炉システムの設計及び建設 高速炉の炉心燃料集合体の解析評価手法の構築
内部ダクトを有する燃料集合体（FAIDUS）内の熱流動挙動を予測『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.75図7-8 内部ダクトを有する燃料集合体（FAIDUS）のイメージ燃料破損事故が生じた際、内部ダクトを通して溶融燃料を速やかに炉...
2001原子炉システムの設計及び建設 超高温条件に耐える燃料被覆管の開発を目指して
酸化物分散強化型鋼被覆管の 1000 ℃での強度評価『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.76図7-10 高速炉の燃料集合体及び燃料要素燃料被覆管は、放射性物質を燃料要素内に閉じ込めるとともに、燃料を冷却するための流路を維持する重要...
2001原子炉システムの設計及び建設 燃焼するナトリウムミストで水素が着火する仕組みを探る
過酷事故で生じた漏えいナトリウムのミストとともに噴き出た水素の着火過程を可視化『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.77図7-12 ライナ破損時の水素発生の様子と実験装置（a）過酷事故の際に部屋内のライナが破損すると、漏えい Naと...
1702地球物理及び地球化学 巨大地震後の余震に備える～大規模余震を考慮したリスク評価手法の提案～
『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.36図2-11 東北地方太平洋沖地震の余震記録の例東北地方太平洋沖地震の本震後には、M7 以上の大規模余震が複数発生し、余震被害が多数報告されました。このような大規模余震の影響を適切に考慮したリ...
0703金属材料 亀裂先端における応力が酸化に及ぼす影響を調べる
ステンレス鋼の環境助長割れメカニズムの解明に向けて『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.35図2-9 試験時の亀裂先端の応力、ひずみ状態の有限要素解析結果応力拡大係数 30 MPa（m）1/2 相当の荷重付与条件で BWR 一次冷却...
2001原子炉システムの設計及び建設 反応度事故時の安全評価の信頼性向上を目指して～二軸応力下における燃料被覆管の機械特性評価～
『原子力機構の研究開発成果2020-21』P.34図2-6 反応度事故（RIA）時に被覆管に発生する応力の状態RIA 時に発生するペレット被覆管機械的相互作用（PCMI）によって被覆管には軸及び周方向の二軸応力が発生します。図2-7 二軸荷...
0101機械設計 核融合炉のダイエットに成功～ トポロジー最適化でコイル支持構造物をスリムに～
2020-09-09 核融合科学研究所 核融合発電の実現には、プラズマを閉じ込めるための強力な磁場を発生する超伝導コイルが必須です。超伝導コイルには、磁石同士が引き合ったり反発し合ったりするのと同様の力（電磁力）が働きます。その力は非常に大...
2001原子炉システムの設計及び建設 日仏ASTRID協力の成果を反映したナトリウム冷却高速炉の検討
2020-09-01 日本原子力研究開発機構【発表のポイント】 「仏国次世代炉計画（ASTRID）及びナトリウム高速炉の協力に関する実施取決め」（2014年～2019年）において、日本原子力研究開発機構とフランス原子力・代替エネルギー庁等は...