2017-12

プラズマの特異点からの強力な軟X線バーストを発見 1701物理及び化学

プラズマの特異点からの強力な軟X線バーストを発見

-宇宙でも起こり得る普遍的な新しい放射機構の提案- 2017-12-22 量子科学技術研究開発機構 発表のポイント 強力なレーザー4)が作るプラズマ中に、電子の流れの特異点が生成し、そこから位相の揃った5)強い軟X線バーストが発生することを...
CIS系薄膜太陽電池セルで世界最高変換効率22.9%を達成 0402電気応用

CIS系薄膜太陽電池セルで世界最高変換効率22.9%を達成

―発電コスト目標「2020年14円/kWh、2030年7円/kWh」の達成へ前進― 2017年12月20日 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 ソーラーフロンティア株式会社 NEDOとソーラーフロンティア(株)は、CIS系薄...
バングラデシュ:ダッカ地下変電所建設事業 0401発送配変電

バングラデシュ:ダッカ地下変電所建設事業

ODA(Dhaka Underground Substation Construction Project)既存変電所用地の地下に、新たな変電所を建設する。
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樹木の放射性セシウム汚染を低減させる技術の開発へ 2005放射線防護

樹木の放射性セシウム汚染を低減させる技術の開発へ

―樹木施肥によるセシウム吸収抑制を確認― 2017-12-21  国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所 ポイント カリウム施肥によって樹木への放射性セシウムの吸収を抑制できることを福島原発事故後に植えたヒノキの苗木で実証しま...
NEDO燃料電池・水素技術開発ロードマップ 0104動力エネルギー

NEDO燃料電池・水素技術開発ロードマップ

NEDOは、産学官が長期的視野を共有して技術開発に取り組むために、燃料電池・水素技術開発ロードマップを2005年に策定し、これまで3度改訂をしてきました。今回、4度目の改訂作業のために、メーカーや電力事業者、大学や研究機関などで構成される委...
ドイツの労働市場におけるロボットの台頭 1500経営工学一般

ドイツの労働市場におけるロボットの台頭

2017-12-21 経済産業研究所 Wolfgang DAUTH ヴュルツブルク大学助教 Sebastian FINDEISEN マンハイム大学助教 Jens SÜDEKUM デュッセルドルフ大学国際経済学教授 Nicole WOESSN...
高速でき裂が完治する自己治癒セラミックスを開発 0501セラミックス及び無機化学製品

高速でき裂が完治する自己治癒セラミックスを開発

~骨の治癒がヒントに!フライト中にヒビを治す航空機エンジン用部材の実現へ大きな一歩~ 平成29年12月21日,物質・材料研究機構,横浜国立大学,科学技術振興機構(JST) 物質・材料研究機構と横浜国立大学の研究グループは、自己治癒セラミック...
H-IIAロケット37号機の打上げについて 0300航空・宇宙一般

H-IIAロケット37号機の打上げについて

2017-12-21 三菱重工業株式会社,国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構 三菱重工業株式会社および国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、気候変動観測衛星「しきさい」(GCOM-C)および超低高度衛星技術試験機「つばめ」(...
地域気候変動を理解する新評価手法の開発 1702地球物理及び地球化学

地域気候変動を理解する新評価手法の開発

-平均的な気候変化と擾乱の質的変化、どちらが大事?- 2017-12-20 理化学研究所 要旨 理化学研究所(理研)計算科学研究機構複合系気候科学研究チームの足立幸穂研究員、富田浩文チームリーダーらの研究チーム※は、将来の地域気候をより正確...
日本工業規格(JIS)を制定・改正しました(平成29年12月分) 1501生産マネジメント

日本工業規格(JIS)を制定・改正しました(平成29年12月分)

~家庭用室内ブラインドひも、高機能タイプのLEDランプ、形態安定加工ワイシャツ試験方法及び評価基準などのJISを制定・改正~ 2017-12-20 経済産業省 本件の概要 JISは、製品の種類・寸法や品質・性能、安全性などを定めた国家規格で...
四国地域の活断層の地域評価 1703地質

四国地域の活断層の地域評価

2017-12-19 地震調査研究推進本部 活断層の地域評価とは・・・ 地震調査研究推進本部では、社会的・経済的に大きな影響を与えると考えられ、マグニチュード(M7)以上の地震を引き起こす可能性のある主要活断層帯(基盤的調査観測の対象活断層...
総務省が公表する毎月の統計が変わります 1500経営工学一般

総務省が公表する毎月の統計が変わります

2017-12-19 総務省 総務省では、毎月公表している家計調査、消費者物価指数及び労働力調査について、利用者の皆様方にとって今まで以上に役立つものとするために、平成30年1月分から見直しを行います 1.家計調査を見直し、家計消費統計を一...
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