2024-01-23 シャープ株式会社
主な特長
シャープは、クラウドHEMS※3サービス「COCORO ENERGY」において、太陽光発電システムの電気を家電や住設機器の運転に有効活用し、電気代を抑制するソーラー連携の対応機器を、他社製の給湯器にも拡大します。本連携機能は、独自AIの予測により発電が余る時間帯に給湯器の沸き上げを行うことで、発電した電気を有効に活用。電力会社から電気を買って行う夜間の沸き上げ量を減少させることで、給湯器の電気代を抑制します。
ソーラー連携の対応機器は、昨年11月に開始したエアコン※4に続き、第2弾となります。今回、ダイキン工業株式会社、株式会社コロナ、日立グローバルライフソリューションズ株式会社、三菱電機株式会社のエコキュートおよび、リンナイ株式会社、株式会社ノーリツのハイブリッド給湯機※5と連携し、業界最多となる6社の給湯器※6で余剰電力を活用した沸き上げを実現します。オール電化世帯だけでなく、ガス・電気併用世帯でも給湯器での余剰電力活用を可能とすることで、お客様のライフスタイルに合わせた給湯器の選択肢が広がります。また、余剰電力の給湯器での活用において、これまでは蓄電池システムの導入が必須でしたが、太陽光発電システムのみの世帯にも対象を拡大し、組み合わせの自由度を大きく高めました。
当社は、AI予測による余剰電力量に応じて、家庭の消費エネルギーの多くを占める空調・給湯の運転モードを最適化することで、発電を賢く使い、電気代抑制に貢献します。今後、家電・住設機器の省エネソリューションの提供を通じて、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
対応機器 |
メーカー |
サービス利用料 |
サービス開始日 |
エコキュート |
ダイキン工業株式会社 |
無料 |
2024年1月30日 |
三菱電機株式会社 |
2024年2月下旬予定 |
||
ハイブリッド給湯機 |
リンナイ株式会社 |
2024年1月30日 |
■ 主な特長
1.業界最多の6社の給湯器と太陽光発電が連携し、AIが余剰電力量に応じて給湯器を賢く制御
2.太陽光発電システムのみ導入の世帯でも給湯器の余剰電力活用が可能となり、自家消費率向上に貢献
※1 AIで給湯器を制御するHEMSサービスにおいて。当社調べ(2024年1月23日現在)。
※2 ご利用には、当社会員サイト「COCORO MEMBERS(https://cocoromembers.jp.sharp/ )」への登録、およびクラウド連携エネルギーコントローラ<JH-RV11/JH-RVB1>が必要です。
※3 Home Energy Management Systemの略。住宅で使用するエネルギーを管理・制御するシステムです。当社のシステムでは、発電量や売買電量の見える化、AIによるエネルギー機器の自動制御、機器の運転状態の見守り、家電・住設機器の遠隔操作や一括操作などの機能がご利用いただけます。
※4 エアコンとの連携の詳細はこちらのニュースリリースをご参照ください(https://corporate.jp.sharp/news/231024-a.html )。
※5 電気とガスを使用する給湯器。
※6 今回の各社対象モデルはすでに設置している機器を含むIoT対応モデルとなります。対応機種の詳細は、
当社製品サイト(https://jp.sharp/sunvista/mieruka/products/matching.html )に順次掲載します。
■ 主な特長
1.業界最多の6社の給湯器と太陽光発電が連携し、AIが余剰電力量に応じて給湯器を賢く制御
当社はこれまで、クラウドのAIがお客様の生活パターンや発電データを学習し、日射量予報値を活用して太陽光発電システムの余剰電力量を予測し、蓄電池や家電の運転に有効活用してきました。
今回、余剰電力の一層の活用を図るため、6社の給湯器と連携を開始。すでに前日予測制御機能がある4社のエコキュートは、余剰電力活用機能を進化させ、当日にリアルタイムで余剰電力量を監視し、発電が余る時間帯があれば追加で沸き上げを行うことで、余剰電力を無駄なく活用。従来の前日予測制御だけでは難しかった当日の急な天候変化などにも対応することで、年間の余剰電力活用量が従来制御と比べ約2倍に向上※7しました。
また、2社のハイブリッド給湯機については、通常はお湯を多く使う夕方前に実施する沸き上げを発電が余る時間帯に前倒しすることで、昼間の余剰電力を無駄なく活用し、電力購入を抑えます。
※7 全国の当社HEMSユーザーで給湯器シフトを実施中のユーザーの電力データを元に算出した当社のソーラー連携による効果であり、当社独自の条件により評価しています。従来制御での余剰電力活用量 178kWh/年、新制御での余剰電力活用量 372kWh/年。お客様のご使用状況や気象条件などにより試算結果は異なります。
◆ 新たにソーラー連携の対象となる給湯器メーカー
2.太陽光発電システムのみ導入の世帯でも給湯器の余剰電力活用が可能となり、自家消費率向上に貢献
これまで、給湯器の余剰電力活用には蓄電池システムを導入いただいている世帯が対象でしたが、電気料金の高騰や売電単価の下落に伴い、発電した電気を家庭で消費する「自家消費」のニーズの高まりを受けて、太陽光発電システムのみの世帯にも対象を広げました。
ソーラー連携に関する情報は、以下のウェブサイトでもご覧いただけます。
(注)ニュースリリースに記載されている内容は、報道発表日時点の情報です。ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。