炎症性腸疾患からの発がん機構の解明

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-Colitic cancerのゲノム解析-

2017年12月14日

理化学研究所
兵庫医科大学

理化学研究所(理研)統合生命医科学研究センター ゲノムシーケンス解析研究チームの中川英刀チームリーダー、藤田征志研究員、兵庫医科大学炎症性腸疾患学外科部門の池内浩基教授らの共同研究グループは、炎症性腸疾患(IBD)[1]から発生した大腸がん(Colitic cancer[2])の網羅的ゲノム解析を行い、その発がん機構を解明しました。

日本での潰瘍性大腸炎[1]クローン病[1]を含むIBDの患者数は急激な増加傾向にあり、20万人以上が長期間の治療を受けています注1)。IBDの患者は腸粘膜の長期間にわたる慢性炎症のため、IBDを原因とするがん「Colitic cancer」の発生リスクが非常に高くなり、IBD経過後に厳重な検診が行われています。また、がんや、その前がん病変(dysplasia[3])が見つかった場合、大腸全摘などの手術が行われます。通常の大腸がんの発生メカニズムはこれまで詳しく解明されていますが、Colitic cancerにはそのメカニズムが当てはまらないと考えられており、ゲノム解析による詳細な研究が求められていました。

今回、兵庫医科大学病院のIBD患者に発生した90例のColitic cancerについて網羅的ゲノム解析を行い、その発がん機構を解明しました。通常の大腸発がんにおいてはAPC [4]遺伝子の変異が60~90%と最も多く起こっています。ところが、Colitic cancerではAPCの変異が15%と少なく、TP53RNF43 [4]の遺伝子変異がそれぞれ66%、11%ずつ検出され、通常の大腸がんとは異なる変異でがんが発生していることが分かりました。特に、RNF43の遺伝子変異はIBDの病悩期間(病気で悩む期間)や重症度と相関し、APC遺伝子の変異はIBDの病悩期間や重症度と逆相関していました。RNF43APCの変異の有無によってIBDが原因でがんが発生したのか推定できる可能性があります。

今後、ゲノム変異情報を用いて、dysplasiaの検出による早期診断や、Colitic cancerの層別化など、それに基づく治療方針の決定が行われていくものと期待できます。

本研究は、米国の科学雑誌『Oncotarget』掲載に先立ち、オンライン版(12月12日付け:日本時間12月12日)に掲載されました。

注1)難病医学研究財団 難病情報センターのホームページより
平成25年度末の医療受給者証および登録者証交付件数の潰瘍性大腸炎やクローン病の合計数

※共同研究グループ

理化学研究所 統合生命医科学研究センター
ゲノムシーケンス解析研究チーム
チームリーダー 中川 英刀 (なかがわ ひでわき)
研究員 藤田 征志 (ふじた まさし)

兵庫医科大学
炎症性腸疾患外科学 外科部門
教授 池内 浩基 (いけうち ひろき)

外科学 下部消化管外科
客員教授 松原 長秀 (まつばら ながひで)
教授 冨田 尚裕 (とみた なおひろ)

病理学 病理診断部門
講師 松田 育雄 (まつだ いくお)
教授 廣田 誠一 (ひろた せいいち)

http://www.riken.jp/pr/press/2017/20171214_1/

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